教師不足の解決案として、教職課程の中身を軽くして、理学部や工学部、農学部、経済学部、文学部、法学部、社会学部、政策科学部など、教育学部以外から教員になれる道を広くするという方法かある。現実に小学校では四〇パーセントが、中学校では六五パーセントの教員が教員養成系以外の学部出身者である。学校というところは正規軍もある程度必要かもしれないが、さまざまな分野で学んできた先生がもっといたほうがいいのではないだろうか。年配の方は記憶がおありであろうが、終戦後、新制中学校が義務教育になった時、代用教員なるものが登場した。旧制高校休学中の先生、海軍兵学校や陸軍士官学校出の元将校で戦争に負けて帰ってきた先生など、多士済々というより百鬼夜行であった。その時の学校の活気づいたこと、正規軍の先生方がすっかり霞んでみえたものである。いずれにせよ、国立の教員養成系の教育大学は、配置、教育の仕組み、教育の中身、大学受験の仕組み、いずれも抜本的な改革を迫られている。
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人口の集中した都市部では大きな問題を抱えている。第二次ベビーブームに対応して大量採用した年代の教員が、そろそろ定年を迎えはじめているのである。いくら少子化といってもある程度の補充は必要である。ある計算によれば、補充を必要とする教員採用数は、県によっては地元の教育大学の卒業予定者数をはるかに上回っている。たとえば、神奈川県の小学校の場合、数年後には横浜国立大学教育学部の卒業者数の一七〇パーセントの採用が必要となる。それも必要採用者数の六〇パーセントを、地元横国大教育学部に頼るとしての計算の結果だ（六〇パーセントというのは、全国平均で小学校教員の国立人教育学部への依存度がこの数字だからだ）。東京都、大阪府、兵庫県、沖縄県なども、新規採用教員不足の可能性を抱えているという。すでに一部の都道府県では他の地域から教育学部卒業生を引っ張ってこようという動きがみられる。ただ、このように闇雲に教師を採用していくと教師の力量不足のせいで、生徒の学習能力が落ち、学校より塾、個別指導に通ったほうが良いということになり、学校の授業をおろそかにする生徒が増える可能性があるので、注意が必要だ。
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長い年月、アンケート結果を凝視していると、次第にその意味が分かってくるのである。言うまでもなく、教室における授業は、先生と生徒のコミュニケーションの場である。授業のコミュニケーションを成立させているものは、もちろん言葉が柱になるのであろう。しかし、その言葉にしても世代によって微妙な違いがあるように、世代の持つ独特の空気や文化が重要な役割を占めることが分かってきたのだ。若年予備校講師の優位性は、生徒と同世代の空気を共有すると同時に、若さの持つオーラで生徒を包み込むことができることなのだ。そしてその若さの持つオーラこそが生徒の感性を刺激し、実は学習意欲を喚起する重要な役割を果たしているのである。
英語の上手な方のする日本語のスピーチは通訳が容易です。言われるままを英語に転換するだけで、自然な英文になります。たしかに表現手段は日本語ですが、文章構造が英語になっていて、いわば日本語で英語をしゃべっているようなものだからです。一方、先ほどあげた例のような話し方をする人が、同じことを英語で話したとしても、通じるとは思えません。情報が整理されておらず、因果関係がはっきりと提示されていないからです。でも、英語のようなセンテンスで表現していたとしたら、同時通訳はずっとスムーズに行えると思います。
[参考サイトのご紹介]
オンライン英会話の詳細
http://www.berlitz.co.jp/lesson/course/tel.html